建設業界での環境負荷低減への取り組み│資材の見直しから自然保護までの事例をご紹介


最終更新日:2024/10/08
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
建設業界での環境負荷低減への取り組み│資材の見直しから自然保護までの事例をご紹介

2030年度に向けて様々な業界が脱炭素社会の実現に向けて温室効果ガスの削減をはじめとした省エネを推進しています。
CO2排出量は主にエネルギーの使用に起因しますが、建築業界では工事時に使用する重機や車両の燃料(軽油)が排出の約80%を占めます。
このような課題がある中で、建設業界ではどのような取り組みがおこなわれているのでしょうか。例えば用材の見直しやより燃費効率のよい建機の使用のほかにも、エネルギー消費を抑えられる建築物を施工することが挙げられます。
今回は建設から解体までのそれぞれのフェーズに沿った環境対応の取り組みについて考えていきます。

クローズドリサイクル詳細資料

クローズドリサイクル
設備導入なく開始も可能!

  • 企業が環境対応するべき理由
  • 生産から回収まで一元管理
  • 実際の採用事例もご紹介
クローズドリサイクル詳細資料

国としての動き

国として建築物の省エネ化を推進する、建築物省エネ法が制定されています。
2022年には改正がおこなわれ、建築における省エネ性能の向上と木材利用の促進が求められます。
建築業界は日本におけるエネルギー消費量の約3割を占めるため、エネルギー使用量の削減と同時に、エネルギーを生み出す仕組みの確立も急がれます。

建築業界のフェーズ

建設業界の役割は大きく4つのフェーズに分類されます。

  • 建物や構造物を建設する
    使用する資材や生産工場での環境対応
  • 建物や構造物を運用する
    建物からのCO₂排出量を減らことやエネルギーを生産する
  • 更新や修繕をおこなう
    経年劣化や自然災害などの不具合を解決し、長く安全を保つ
  • 古くなった建物や建造物を解体する
    解体時に発生する廃棄物を削減、リサイクルをおこなう

建築業界が取り組む環境対応

建築物は暮らしを支え、地域を繋ぎ、災害など外的要因から守る役割を持っています。
同時にCO2の排出を抑制・減少すること、廃棄物の減少・再利用に活用すること、生態系を保つための自然環境の保護を求められます。
これらの取り組みは大きく低炭素社会、循環型社会、自然共生社会という3つに分けられます。実現のために、それぞれの建築業務フェーズで取り組まれていることを見ていきます。

作る

低炭素社会・循環型社会の実現

特に施工現場では「施工段階におけるCO2排出抑制 」を設定しCO2削減をおこなっています。この取り組みにより、1990年度から2022年まで、CO2排出原単位が39.8%減となりました。 
これには省燃費で運転するトラックの導入、省エネ運転がおこなえる建設機械の導入が挙げられます。
ほかにも工事では必ず発生する端材や梱包材の発生を抑える取り組みも行われています。
また、CO2排出量を実質ゼロとみなす「グリーン鋼材」などの脱炭素につながる建設資材も使用され始め、取り組みが広がっています。
リターナブルできるものであれば再利用し、廃棄物は発生時の分別がおこなわれリサイクルにつながっています。
当社ではリサイクル可能な素材の提案や、環境に配慮した素材で作られた梱包材をご紹介できます。
廃棄物の発生を完全になくすことはできませんが、できるだけ再利用し一度の使用で終わらせない取り組みが求められています。
2022年には省エネ基準の適合が拡大となり、新しく建築する際には義務基準である省エネ性能よりも向上を図るよう努めなくてはなりません。主な対策として、エネルギーの消費性能向上となる設備設置が求められています。
例として高効率の冷暖房や照明を設置すること、断熱性の高い屋根や窓などの設置が挙げられます。
地球環境への配慮と同時に、エネルギーと費用を抑えながら快適な空間を保つことが可能となります。

自然共生社会の実現

複合施設など広く土地面積を有する建築物では、緑化や水辺空間などが作られています。
土地を変化させる建築業務では、自然環境や生態系の配慮が必須となります。生物と自然との調和が保たれる場をつくることも建築の役目です。
建物の緑化を行う際に植物の生育ができない場でおいても、石油由来の素材を使用することなく、天然素材の使用などが可能です。
当社では紙製人工芝の取り扱いがあります。天然素材を原料としているため、細かな端材となって環境中へ排出されても生分解が可能です。

運用する

低炭素社会・自然共生社会の実現

使用するエネルギーを建物内で賄う設備の導入や再生エネルギーを活用することで、新規のエネルギー消費量・CO2の排出量を減らすことが可能です。
ほかにもデジタル技術を活用しインフラの最適化による快適性向上を目指すスマートシティの構築が進められています。

更新・修繕する

低炭素社会を実現する

建物や建造物を長く使用できるようにメンテナンスをすることは、現状の建物を生かすサステナブルな取り組みです。エネルギー設備の向上を更新することで建物を未来に残すことが可能です。

解体する

低炭素社会・循環型社会を実現する

解体し、新しく省エネ対策を施した建築物に建て替えることも使用エネルギーの削減となります。
また建築物を刷新する際に解体が容易であること、有害物質が出ないことはもちろん、発生した廃棄物が再資源となるような資材の使用も求められます。

当社の提供できる環境対応

当社の建設業界への取り組み事例をご紹介します。
株式会社大林組、株式会社東宏と3社共同で山岳トンネルの防水シート張り付け作業の効率化を実現する「壁面形状追随型長尺防水シート自動展張システム」を開発しました。
山岳トンネル工事では、トンネル完成後における周辺地下水への円滑な排水、履行面への漏水防止、履行と地山のひび割れ抑制などを目的とし、履工打設前の吹付けコンクリート面に防水シートを張り付けます。
従来の防水シート張り付け作業では1枚ずつ釘打ち機で固定し、隣り合うシートとの溶着に多くの労力がかかっていました。また、凸凹のある壁面には余裕をもって固定しないとシートの破損につながるため、熟練の技能も必要でした。
本システムでは、防水シート展張時の余裕を確保することが可能です。作業の迅速化、省人化と共に施工品質も確保されます。インフラ整備の取り組みをサポートするとともに、作業効率向上によるCO2排出量削減、無駄な資材の削減に貢献しています。
詳しくはこちら

まとめ

建設業界がおこなう循環型社会の実現において、廃棄物を発生させないことで削減につなげることは重要な課題です。
自社で使用した資材を、回収し再利用することで再度利用できるようにリサイクルの軌道に乗せるためには、回収ルートの確立が明確になっていなければなりません。
当社では上記を踏まえたリサイクルシステムの構築・運用をおこなっています。

ほかにも脱炭素に向けて環境負荷の低い素材を使用することはフェーズを問わず取り入れることが可能です。
例えば木材を使用することでカーボンニュートラルが行われると同時に、自国の林業産業の持続性を高めることとなります。
シングルユースの資材であれば、生分解性の素材を使用することで廃棄物の発生を減らすことにつながります。
当社では使用箇所にあった生分解性素材のご紹介も可能です。ぜひご相談ください。

【参照】国土交通省 
国土交通省における 地球温暖化緩和策の取組概要
国土交通省北海道開発局 建設現場におけるCO2削減対策(その1)

【参照】一般社団法人日本建設業連合会 
施工段階におけるCO2排出量・削減活動実績の把握
一般社団法人日本建設業連合会 建設業の環境の取り組み

【参照】一般財団法人建築コスト管理システム研究所 

建設会社における カーボンニュートラルに向けた取組み

クローズドリサイクル詳細資料

クローズドリサイクル
設備導入なく開始も可能!

  • 企業が環境対応するべき理由
  • 生産から回収まで一元管理
  • 実際の採用事例もご紹介
クローズドリサイクル詳細資料
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

SHIFT ONについて、
もっと詳しく知りたい方へ

SHIFT ONのソリューションに
関するお問い合わせや、
資料のダウンロードはこちらで承ります。

お問い合わせ

ソリューションに関する
ご質問やご相談など、
お気軽にお問い合わせください。

問い合わせる

お役立ち資料

事業の最適化に役立つ
ホワイトペーパーが、
無料でダウンロードいただけます。

資料ダウンロード

持続可能な社会や事業に向けた行動変容に対して意識を「シフト」させるための取り組みを提案します。

SHIFT ONについて

紙製品に関する意外と知らない用語が詰まってます!
ぜひお役立ち用語集、ご活用ください。

用語集