PFASとは何か、なぜ今注目されているのかを解説。食品・化粧品・繊維・建材など各業界の事例や代替素材、脱PFASの具体的な対応策も紹介。

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欧米を中心に規制が急速に進むなか、日本企業にも影響が及び始めています。
撥水性・耐油性など高い機能を持つPFASは、食品包装、化粧品、繊維、建材、電子部品など、非常に多岐にわたる業界で利用されてきました。
しかし、その一部は人体や環境への残留性が高く、今後さらに多くのPFASが規制対象となる可能性も指摘されています。
本記事では、PFASの基本知識から、業界別の使用例、そして今すぐ始められる脱PFASの対応策まで、わかりやすく解説します。
経営層や素材・商品開発担当者が知っておくべき視点を整理し、企業の持続可能な製品戦略に役立つ情報をお届けします。

PFASとは何か？なぜいま注目されているのか

PFASは有機フッ素化合物の総称であり、世界で約1万種類以上が存在しているとされています。
様々な種類があるためそれぞれの物性は異なりますが、いずれも安定した炭素とフッ素結合を持ち、加水分解や水分解に対して耐性があります。
そのなかでも撥水、撥油、化学的安定性の物性を示すものがあり、その特長を生かし様々な製品に使用されていました。代表的な用途として、食品包装・調理器具・消火泡・表面加工製品などが挙げられます。

PFASは種類によって性質が異なるため、すべてのPFASに規制がされているわけではありません。
POPs条約においてはPFOS、PFOA、PFHxSの3種類の化学物質が、廃絶や製造禁止の対象になっています。これらは難分解性や高蓄積性、長距離移動性という性質を持つため、自然環境や人体へ残留することで長期的な影響が懸念されています。
ただし、どの程度の量を摂取すると身体に影響が出るかは十分な知見がないため、現在も国際的な基準値の検討が進められています。

参考：環境省「有機フッ素化合物（PFAS）について」
経済産業省：「POPs条約」

さまざまな業界で広がるPFAS対応

近年では欧州やアメリカでPFASの使用制限が加速しています。
日本ではPFOSおよびPFOAなどの一部が化審法や水質汚濁防止法の対象となっていますが、国際的な動きに追随する形で今後の規制強化が見込まれています。やがて規制物質の幅が広がることも視野に入れて、将来的なリスクにいまから対策することが求められています。

直接体内に接種するおそれのある食品包装の分野では、代替素材への転換が進んでいますが、高い機能性を持つPFASは、多くの業界で使用されてきました。溶剤、繊維・紙・プラスチックなどの表面処理剤、半導体原料などその種類は多岐にわたります。
社会全体でのアプローチが進む中、自社にも関係があると考え、代替品の選定や機能検証を進めることを視野に入れてみるのはいかがでしょうか。

PFASを使用している業界例

• 包装資材業界
  宅配便やEC用途の包材資材や、工業用ラミネートフィルムに対し耐水、耐油目的でPFASを含んだ包装紙、梱包紙に使用されている場合があります。雨汚れや製品からの染み出しを防ぐため、外箱として使用されている場合もあります。
• 化粧品業界
  PFASは水や皮脂に強く落ちにくいウォータープルーフ製品などに一般的に含まれます。
  人体への直接的な影響はまだ解明されていないうえ、化粧品に含まれるPFASの量はわずかであるため、健康リスクが高いとは言い切れません。明確な評価基準も定まっているわけではありませんが、体内へ長い時間蓄積することの懸念点から、使用製品がPFASフリーかどうかをチェックする消費者は増加する可能性があります。
• アパレル、繊維業界
  主に防汚性、耐久性、撥水性の機能から、特にアウトドアウェアや高機能衣料品に利用されてきました。
  表面加工やメンブレンを使用することで、撥水・撥油性を付与していました。
  高いパフォーマンス性とPFASフリーの両立を行うため、代替素材の例として延伸ポリエチレンの使用が注目されています。
  ※Patagonia　「PFAS 不使用で製造」
• 建築、建材業界
  建材の耐久性、防水性、防汚性の向上目的で使用されています。外壁用塗料やシーリング材、防水シートなどの一部に含まれています。
  建材が雨にさらされた場合、土中や河川に流れ込み、ゆくゆくは飲用水へ影響が出る可能性が考えられています。
• 工業、製造業界
  PFASの持つ耐熱性、耐薬品性、防汚性などの優れた機能性から、非常に幅広い用途で使用されてきました。半導体、自動車、エネルギーなどの先端技術がその一例です。
  用途ごとに求められる性能が異なるため、単一の素材での代替が難しく、それぞれに合った研究が進められています。

脱PFASをどう進める？今すぐできる対応について

まずは段階的なアプローチを進めていきましょう。自社でPFASを含む素材や加工品を使用していないかを確認しましょう。そのうえで以下のような対応が求められます。

• ノンフッ素耐油紙・撥水加工紙などの導入
• 代替素材の検討
• サプライチェーンでの情報共有

また今後、PFASの有無を取引先から問われるケースも増えることが予想され、企業として説明責任を果たせる体制が求められます。

当社がご提供できる脱PFAS

当社では非フッ素素材を使用した機能紙のご提供が可能です。
食品包材での活用実績に加え、梱包材やシート、袋用途にも展開が可能です。用途に合わせた最適なご提案をさせていただきます。

まとめ

PFAS規制をリスクと捉えるのではなく、チャンスと捉えることが重要です。
脱PFAS対応を早期に進めることで、他社と環境配慮製品としての差別化の確立や、ESG評価向上による投資家・顧客からの信頼獲得にもつながります。また、新たな製品開発をおこなうことで、競争力の強化も期待できます。
PFASの使用は食品業界だけでなく、繊維・建材・エレクトロニクスなど多岐にわたる業界で使われており、規の強化は全企業にとって他人事ではありません。脱PFASへの準備をより早く進めておくことで、企業の持続可能性や競争力を守る第一歩となります。