安全な食品パッケージのために：ノンフッ素耐油紙という選択肢

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梱包資材 

食品梱包材には耐水、耐油の機能を持つ包装紙が使用されています。これまではPFAS（有機フッ素化合物）が広く使用されてきました。
しかし、PFASが環境や人体へ与える影響への懸念から、世界的にその使用を削減・廃止する動きが加速しています。特に、口にする機会のある食品に接触する資材においては、より安全な代替素材へのニーズが高まっています。こうした背景の中、PFASを使用しない安全な代替素材として注目されているのがノンフッ素耐油紙です。
今回はPFASの基礎知識やノンフッ素耐油紙の優れた機能性や多様な用途、そして企業が最適な製品を選ぶためのポイントについて詳しく解説します。

PFASとは

PFAS（ペルフルオロアルキル化合物およびポリフルオロアルキル化合物）は有機フッ素化合物の総称であり、現在約12000種類が存在していると推定されています。
その中でも生体内に蓄積しやすい性質（高蓄積性）を持つものは、POPs条約において製造・使用の廃絶や制限の対象になっています。
PFOS、PFOA、PFHxSの3種類の化学物質は、難分解性や高蓄積性のため特に自然環境や人体への影響が大きいとされています。
一方でPFASは種類によってその性質が異なるため、すべてのPFASが一律で規制対象になっているわけではありません。

ノンフッ素耐油紙への注目

PFASのすべてが自然環境や人体に悪影響を及ぼすわけでありませんが、なかでも難分解性、蓄積性、残留性が高い特定の物質については世界的に規制が進んでいます。
特に食品接触材料における規制は強化される傾向にあり、アメリカでは2021年より規制強化をおこなっています。
こうした状況を受け、食品メーカーを含む多くの企業が、自主的な目標としてPFASの使用廃止や代替素材への切り替えを推進しています。
これらのPFASの使用廃止が進む中、有機フッ素化合物を使用しない、ノンフッ素耐油紙（非フッ素耐油紙とも呼ばれます）が、安全で環境に配慮した代替素材として注目されています。

ノンフッ素耐油紙の機能性

ノンフッ素耐油紙は、PFASを使用せずに以下の優れた機能性を持っています。

• 耐油性
  フッ素化合物を使用せず、紙の密度を高めたり、表面処理やコーティングを施すことで油が染み込みにくい、通りにくい加工がされています。
• 安全性
  PFASを含まないため、製造・使用・廃棄の各段階において、人体や環境へのリスクが低いとされています。
• 通気
  油は通さず、水蒸気のみを逃す透湿性を持つ製品では、内容物の蒸れを防ぎ、食品の鮮度を長時間保つことができます。
• 生分解性、リサイクル性
  一部製品には生分解性やリサイクル可能な素材が使用されているため、こられの製品を選択することは減プラスチックに貢献します。

ノンフッ素耐油紙の特長

ノンフッ素耐油紙は、機能性に加えて、製品としての以下のような特長を持ちます。

• 高い製袋性
  折り目や張り合わせの個所からも染み出る心配のない高い製袋性、加工適性を持ちます。
• 減プラスチックへの貢献
  これまで耐油・耐水目的でポリラミネートされていた製品をノンフッ素耐油紙に変更することで、プラスチック使用量の削減へ貢献が可能です。
• 良好な印刷適正
  表面処理によっては印刷適性にも優れており、目を引くパッケージデザインの作成が可能です

ノンフッ素耐油紙の主な用途

主に撥水性や撥油性が求められる用途、特に食品包装に多く使用されています。以下に主な用途例を挙げます

• ハンバーガー、フライドポテトなどの油を使った食品の包装紙
• ベーカリーの包装紙
• 総菜用の下敷き用紙
• 持ち帰り用食品の包装紙

これらの用途以外にも、工業用部品の包装など、耐油性が必要な様々な分野での活用が検討されています。

ノンフッ素耐油紙を使用する際のポイント

PFASは自然環境や人体、生態系への影響が懸念されることから、特に直接摂取する可能性が高い食品包装紙での代替需要が高まっています。
当社では主に国内メーカーでのノンフッ素耐油紙を取り扱っています。耐油・耐水の持続性や加工適正、森林認証など素材ごとに特長があります。
ノンフッ素耐油紙をご検討される際には、お客様の使用時の環境（例：油分の量、温度、湿度）、求められる機能（例：完全な液体遮断、通気性）、重視したい目的（例：コスト、環境認証、デザイン性）を丁寧にヒアリングいたします。これらの要素を総合的に考慮しながら、お客様にとって最適な製品を当社が責任を持ってご提案させていただきます。

国内メーカーでのノンフッ素耐油紙ラインナップ例

※他にもお客様にあったノンフッ素耐油紙をご提案いたします。

PFASフリー耐油紙特設ページはこちら

まとめ

参照：（閲覧：2025/04/25）
環境省: 「Q1　PFASとは何か」
経済産業省:「POPs条約」
JETRO 日本貿易振興機構:「バイデン米政権、有機フッ素化合物PFASの規制を強化へ」